不思議の国、アメリカ：働き方編（追加）

一つ言い忘れました。　日本とアメリカの働き方の決定的な違い。

昨日のニュースで小泉環境相の育児休暇が流れていました。　これが良いとか悪いとか。　小泉環境相は、大臣が育児休暇を取ることで環境省の職員が育児休暇を取りやすくしたい、と。　そんな簡単なもの？と思ってしまいました。

似たような話がアメリカで起きました。　アメリカ人は平気で1週間や2週間、場合によっては2か月にわたるバカンスを取ります。　日本からの出向者はそういうバカンスは取らないと言うか取れません。　日本で働いているときも、そういう文化がないためか取れないですね。　アメリカ人がバカンスでオフィースを不在にする間、誰かがバックアップにまわるかというと誰もバックアップにまわりません。　その仕事は止まってしまいます。　そのことに文句を言う人もいません。　日本人の感覚から言えば本当に不思議なことです。　日本では絶対にクレームになります。　小泉環境相が環境省で育児休暇を取りやすくしたいと思うなら、自身が育児休暇を取るのではなく、育児休暇を取った人のバックアップ方法をどうするかとか、止めておく仕事をどうするかとか、在宅での仕事は何ができるかをてきぱきと決め、ルール化することが彼の役割と思います。　昔から、上の人間が率先してやることで下がやりやすくする、と言われたことでうまくいったものはないです。　もっと真面目に考えたら、と言いたいですね。

何故、アメリカではバカンスの人間のバックアップをしないのか。

何故、アメリカではバカンスの人間のバックアップを行わないのでしょうか。　その理由には、Job discriptionの話があると思います。　アメリカの労働者はそれぞれのJob discriptionを持っています。　それ以外のことを行う権限も責任もないわけです。　従って、バックアップに入れないのです。日本では、そもそも各自の役割が明確ではなく、塊として役割が与えられているので、こういう場合によく言われるのはチームで責任を持って対応してね、という言葉です。　都合の良い言葉ではあります。　似たような言葉にプレーイングマネージャーという言葉があります。　ある時はプレーヤーを期待？され、ある時はマネージャーを期待？される、結果、どちらも具体的な指示なり要件はなく、兎に角上手くやってね、という言葉ですね。　このところを変えていかないと今言われている終身雇用は終わりだ、能力に応じた給与体系に変えていく、ことが上手くいくとは思えません。　日本企業は従業員を大切にしてこなかった会社が多くあったと思います。　大手電機メーカが最たるものです。　だからSamsungに負け、LGに負ける。　会社に切られて、または冷遇されたエンジニアがSamsungやLGに土日呼ばれて行き、技術をどんどん流出した。　アメリカの会社は従業員に冷たいように日本人は勘違いしていますが、僕が見た限りアメリカの会社のほうが従業員をrespectしています。　従業員もお互いをrespectしているので迂闊にバックアップには入らない、ということと思います。　

では、日本はどうすれば良いの？　アメリカに勝てないの？

決して真似をしようと、と言っているのではなく、アメリカの良いところを理解したうえで、それよりも良い日本版の仕組みを作ろう、という提案がしたいのです。　それがラグビーのワールドカップであったOne Teamの考えと漠然と思う次第です。
僕は1981年に社会人になりましたが、その時はまだ会社の中に徒弟制度的な思考が残っていました。　今から考えると終身雇用制度のもとで従業員は安心して時間をかけて技術の習得に邁進していたと思います。　自分にとっての上と下が安定していることで、結果、自分も安定する、という状態でした。　これに変調をきたすころから、すなわちバブル崩壊のころから組織内の上下関係の意識に変化が生まれ、チームというものの意識が希薄になってきたように思います。　更に成果主義が入ることでチーム的な思考は崩壊しました。　そういう意味で、日本の大手電機メーカの経営層の責任は大きいと思います。　明確に言えます、彼らが戦犯です。

ラグビーの日本代表の姿を見て、久々に昔を思い出しました。　上手くチームを作れば勝てる。　そのためには、まずは個が強くなる必要があります。　日本の昔の教育ではないですが、皆が一等賞なんてあり得ないわけです。　昔、蓮舫が2番じゃダメなんですか、と言いましたが、2番じゃダメなんです。　個が強くなり、そのうえで、お互いをrespectする。　そして大切なのは目的、目標。　チームのリーダーは、これを決め、メンバが心からその達成を願うように仕向けていく。
One for All , All for One.　一人は皆のために、皆は一つの目的のために、です。
これを実践することで日本を強くしたいですね。